40歳以上の健康診断で追加される必須項目一覧｜検査内容や費用も解説

40歳という節目を迎えると、健康診断の検査項目が大きく変わることをご存知でしょうか。

生活習慣病のリスクが高まる年代として、40歳以上の方には特定健康診査（特定健診）を含む詳細な検査が必須となります。

勤務先の定期健康診断でも、40歳を境に眼底検査や腹囲測定などの追加項目が実施されることになります。

本記事では、40歳以上の方を対象とした健康診断で追加される必須項目の内容、検査の目的、費用相場について詳しく解説します。

企業の人事・労務管理担当者の方や、これから40歳を迎える方にとって必要な情報をまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

40歳以上で追加される健康診断の必須項目とは？

40歳を境に健康診断では多くの検査項目が追加されます。

これは労働安全衛生法や高齢者の医療の確保に関する法律に基づく規定であり、生活習慣病予防健診の観点から重要な検査が義務化されているためです。

ここでは、40歳以上の方に必須となる検査項目について、その内容と目的を詳しく見ていきましょう。

40歳以上の定期健康診断で追加される項目

労働安全衛生規則第44条に基づく定期健康診断では、40歳未満と40歳以上で検査項目が異なります。

40歳以上になると、医師の判断により省略可能だった項目が原則必須となり、より詳細な健康状態の把握が求められます。

40歳以上で必須となる主な追加項目は以下の通りです。

• 腹囲測定（メタボリックシンドローム判定）
• 血中脂質検査（HDLコレステロール、LDLコレステロール、中性脂肪）
• 血糖検査（空腹時血糖またはHbA1c）
• 肝機能検査（GOT、GPT、γ-GTP）
• 尿検査（尿糖、尿蛋白）
• 心電図検査
• 胸部X線検査
• 眼底検査（医師が必要と認めた場合）
• 貧血検査（赤血球数、血色素量、ヘマトクリット値）

これらの検査は、生活習慣病の早期発見と予防を目的としており、対象者全員が受診することが基本的なルールとなっています。

出典：労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう｜厚生労働省

特定健康診査（特定健診）の対象と検査内容

40歳から74歳までの方は、特定健康診査（特定健診）の対象となります。

特定健診は、メタボリックシンドロームに着目した健康診断であり、各医療保険者（健康保険組合、協会けんぽ、国民健康保険など）が実施義務を負っています。

特定健診の基本的な検査項目には以下が含まれます。

• 問診（服薬歴、喫煙歴など）
• 身体計測（身長、体重、BMI、腹囲）
• 血圧測定
• 血液検査（脂質、血糖、肝機能）
• 尿検査

これらに加えて、医師が必要と判断した場合には、詳細な健診として心電図検査、眼底検査、貧血検査、腎機能検査（血清クレアチニン）が追加されます。

特定健診の結果、メタボリックシンドロームのリスクが高いと判定された対象者には、特定保健指導が実施されます。

これは生活習慣の改善を目的とした指導であり、動機付け支援や積極的支援といったレベル別のサポートが提供されます。

企業が実施する定期健康診断との違い

企業が従業員に対して実施する定期健康診断と、医療保険者が実施する特定健診は、目的と実施主体が異なります。

定期健康診断は労働安全衛生法に基づき、従業員の健康管理と労働環境の改善を目的として企業が実施する義務があります。

一方、特定健診は高齢者の医療の確保に関する法律に基づき、医療費抑制と生活習慣病予防を目的として医療保険者が実施します。

多くの企業では、定期健康診断の項目に特定健診の項目を組み込むことで、従業員が一度の受診で両方の要件を満たせるよう配慮しています。

これにより、従業員の負担軽減と受診率向上が図られています。

人事・労務管理担当者は、加入している医療保険者との連携や、案内の方法について適切に対応することが求められます。

40歳以上の必須項目の検査内容と目的

40歳以上で追加される検査項目は、それぞれ特定の病気やリスクの早期発見を目的としています。

各検査がどのような健康状態を測定し、どのような疾患の予防につながるのかを理解することで、受診の重要性がより明確になります。

ここでは、主要な検査項目について、その内容と医学的な意義を詳しく解説します。

腹囲測定とメタボリックシンドローム判定

腹囲測定は、内臓脂肪の蓄積状態を評価する重要な指標です。

男性85cm以上、女性90cm以上の場合、内臓脂肪型肥満と判定され、メタボリックシンドロームのリスクが高まります。

内臓脂肪の蓄積は、高血圧、脂質異常症、高血糖などの複数のリスクを同時に引き起こす要因となります。

これらが重なることで、動脈硬化が進行し、心筋梗塞や脳卒中などの重大な疾患につながる可能性があります。

腹囲測定は簡便ながら、生活習慣病のリスクを総合的に評価できる有効な検査として、40歳以上の健康診断に必須項目として組み込まれています。

血中脂質検査

血中脂質検査では、以下の項目を測定します。

• HDLコレステロール（善玉コレステロール）
• LDLコレステロール（悪玉コレステロール）
• 中性脂肪（トリグリセライド）

HDLコレステロールは血管壁から余分なコレステロールを取り除く働きがあり、数値が高いほど動脈硬化のリスクが低くなります。

逆に、LDLコレステロールが高いと血管壁にコレステロールが蓄積し、動脈硬化を促進します。

中性脂肪の高値も同様に、動脈硬化や急性膵炎のリスクを高めます。

これらの検査により、脂質異常症の早期発見が可能となり、食事療法や薬物療法による適切な管理につなげることができます。

血糖検査とHbA1c測定

血糖検査では、空腹時血糖値またはHbA1c（ヘモグロビンエーワンシー）を測定します。

空腹時血糖値は、検査時点での血液中のブドウ糖濃度を示し、100mg/dL未満が正常範囲とされます。

HbA1cは過去1～2か月間の平均的な血糖状態を反映する指標で、糖尿病の診断や管理に広く用いられています。

基準値は5.6%未満とされ、6.5%以上の場合は糖尿病が強く疑われます。

40歳以上では糖尿病の発症リスクが高まるため、定期的な血糖検査により早期発見と適切な治療介入が可能となります。

糖尿病は放置すると、網膜症、腎症、神経障害などの合併症を引き起こすため、早期の段階での生活習慣改善が極めて重要です。

眼底検査

眼底検査は、瞳孔の奥にある眼底を観察することで、網膜の血管や視神経の状態を確認する検査です。

40歳以上で血圧や血糖値、脂質の異常が認められる場合、医師の判断により実施されます。

眼底検査により、以下のような疾患や状態が発見できます。

• 高血圧性網膜症
• 糖尿病性網膜症
• 動脈硬化の進行状態
• 緑内障
• 網膜剥離

特に、糖尿病性網膜症は失明につながる重大な合併症であり、早期発見により視力の維持が可能となります。

眼底の血管は全身の血管状態を反映するため、全身の動脈硬化の進行度を評価する指標としても重要な検査です。

肝機能検査・腎機能検査

肝機能検査では、GOT（AST）、GPT（ALT）、γ-GTP（ガンマ・ジーティーピー）などの酵素値を測定します。

これらの数値が高い場合、肝臓の細胞が障害を受けている可能性があり、脂肪肝、肝炎、肝硬変などの疾患が疑われます。

特に40歳以上では、アルコール性脂肪肝や非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）のリスクが高まります。

腎機能検査では、血清クレアチニンや推算糸球体濾過量（eGFR）を測定し、腎臓の老廃物ろ過機能を評価します。

慢性腎臓病（CKD）は自覚症状が乏しく進行するため、定期的な検査による早期発見が重要です。

肝機能と腎機能の両方を定期的にチェックすることで、生活習慣病の合併症や臓器障害の進行を防ぐことができます。

40歳以上の健康診断にかかる費用

健康診断の費用は、実施主体や検査内容、受診する医療機関によって異なります。

企業が実施する定期健康診断の場合は企業負担が原則ですが、特定健診や人間ドックでは、加入している医療保険や自治体の助成制度によって自己負担額が変わります。

ここでは、40歳以上の方が受診する健康診断の費用について、パターン別に解説します。

企業の定期健康診断の費用負担

労働安全衛生法に基づく定期健康診断は、企業が従業員に対して実施する義務があり、その費用は原則として企業が全額負担します。

従業員は無料で受診できるため、金銭的な負担はありません。

ただし、企業が契約している健診機関や検査項目の内容によって、企業側の費用は異なります。

一般的な定期健康診断の費用相場は、1人あたり5,000円～10,000円程度です。

40歳以上の場合は検査項目が増えるため、やや高めの費用となることが一般的です。

企業によっては、基本的な検査項目に加えて、人間ドックやオプション検査の費用を一部補助する制度を設けている場合もあります。

特定健康診査の自己負担額

特定健康診査（特定健診）は、加入している医療保険者が実施するため、保険者によって自己負担額が異なります。

多くの医療保険者では、特定健診を無料または少額の自己負担で受診できるよう制度を整えています。

協会けんぽ（全国健康保険協会）に加入している場合、特定健診の自己負担額は一般的に無料または数百円程度です。

健康保険組合の場合は、組合ごとに独自の制度があり、完全無料の場合もあれば、一部自己負担が必要な場合もあります。

国民健康保険に加入している方は、市区町村が実施する特定健診を受診することになり、多くの自治体では無料または500円～1,000円程度の自己負担で受診できます。

受診前に、加入している医療保険者に確認することをおすすめします。

人間ドックとオプション検査の費用

より詳細な健康状態を把握したい場合、人間ドックの受診を検討する方も多いでしょう。

人間ドックは、定期健康診断や特定健診よりも幅広い検査項目を含み、がんや生活習慣病の早期発見に有効です。

人間ドックの費用は、医療機関や検査内容によって大きく異なりますが、一般的な相場は以下の通りです。

また、オプション検査として以下のような項目を追加できます。

• 脳ドック（MRI・MRA）：20,000円～40,000円
• 肺CT検査：10,000円～20,000円
• 乳がん検診（マンモグラフィ・エコー）：5,000円～10,000円
• 子宮がん検診：5,000円～10,000円
• 胃カメラ（内視鏡）：10,000円～20,000円
• ピロリ菌検査：3,000円～5,000円

加入している健康保険組合や自治体によっては、人間ドックの費用補助制度が用意されている場合があります。

補助額は保険者によって異なりますが、数千円から数万円の補助を受けられることがありますので、事前に確認しましょう。

女性特有の検査項目と費用

女性の場合、40歳以上になると乳がんや子宮がんのリスクが高まるため、これらの検診を定期的に受診することが推奨されます。

自治体が実施するがん検診では、対象年齢の女性に対して無料または低額で受診できる制度が整備されています。

市区町村のがん検診の費用相場は以下の通りです。

• 乳がん検診（マンモグラフィ）：無料～2,000円程度
• 子宮頸がん検診：無料～1,500円程度

これらは自治体の助成により、自己負担が大幅に軽減されています。

職場の健康診断や人間ドックで受診する場合は、前述のオプション検査の費用が適用されます。

定期的な受診により、がんの早期発見と早期治療が可能となり、治療成績の向上と医療費の削減につながります。

健康診断の受診方法と注意点

40歳以上の健康診断を受診する際には、いくつかの準備や注意点があります。

正確な検査結果を得るためには、事前の準備や当日の行動が重要です。

また、受診後の結果の見方や、異常が見つかった場合の対応についても理解しておくことが大切です。

ここでは、健康診断をスムーズに受診し、結果を適切に活用するためのポイントを解説します。

受診前の準備と注意事項

健康診断を受診する前には、以下の準備と注意事項を確認しましょう。

食事制限と水分摂取

血液検査で正確な数値を得るために、検査前日の夕食は21時までに済ませ、当日は朝食を抜くことが一般的です。

空腹時血糖値や中性脂肪の測定では、食事の影響を避けるため10時間以上の絶食が必要とされます。

水やお茶などの無糖の飲み物は、適量であれば飲んでも構いませんが、検査の2時間前からは控えることが推奨されます。

服薬の確認

普段服用している薬がある場合は、健診前に医師に相談し、当日の服薬について指示を受けましょう。

血圧の薬や心臓の薬など、休薬すると危険な薬は、少量の水で服用することが認められる場合があります。

服装の工夫

健康診断では、着替えが必要な場合が多いため、脱ぎ着しやすい服装を選びましょう。

金属製のアクセサリーや下着の金具は、X線検査やMRI検査の際に外す必要があるため、事前に外しておくとスムーズです。

女性の場合、マンモグラフィ検査では上半身の衣服を脱ぐため、ワンピースよりも上下分かれた服装が便利です。

受診当日の流れ

健康診断当日は、受付から各種検査、結果説明まで、おおむね以下のような流れで進みます。

1. 受付・問診票の記入
2. 身体計測（身長、体重、腹囲、血圧）
3. 視力検査・聴力検査
4. 尿検査
5. 血液検査
6. 心電図検査
7. 胸部X線検査
8. 胃部検査（バリウムまたは胃カメラ）
9. 腹部エコー検査
10. 眼底検査（必要な場合）
11. 診察
12. 結果説明（当日または後日）

所要時間は検査項目数により異なりますが、一般的な定期健康診断で1～2時間、人間ドックで3～5時間程度です。

待ち時間を含めると、さらに時間がかかる場合もありますので、時間に余裕を持って受診しましょう。

結果の見方と再検査の対応

健康診断の結果は、通常、受診後1～2週間程度で通知されます。

結果票には、各検査項目の測定値と基準値、判定区分（A～E判定など）が記載されています。

判定区分の一般的な意味は以下の通りです。

• A判定（異常なし）：正常範囲内で問題なし
• B判定（軽度異常）：軽微な異常があるが、経過観察で対応可能
• C判定（要経過観察）：現時点では治療不要だが、定期的な観察が必要
• D判定（要精密検査）：詳細な検査が必要な異常所見あり
• E判定（要治療）：治療が必要な状態

D判定やE判定が出た場合は、速やかに医療機関を受診し、精密検査や治療を受けることが重要です。

再検査や精密検査を放置すると、病気の進行や重症化につながる可能性があります。

職場の産業医や保健師、かかりつけ医に相談し、適切な医療機関の紹介を受けることをおすすめします。

また、特定健診の結果、メタボリックシンドロームのリスクが高いと判定された場合は、特定保健指導の対象となります。

保健師や管理栄養士による生活習慣改善のサポートを受けることで、将来の疾病予防につなげることができます。

企業の人事・労務管理担当者が知っておくべきこと

企業の人事・労務管理担当者は、従業員の健康診断の実施と管理について、適切な対応が求められます。

労働安全衛生法では、常時使用する労働者に対して、年1回の定期健康診断を実施することが義務付けられています。

特に40歳以上の従業員については、検査項目が増えることを踏まえ、以下の点に注意しましょう。

• 対象者への事前案内を十分に行う
• 受診率向上のための工夫（複数日程の設定、複数医療機関との契約など）
• 健診結果の適切な管理とプライバシー保護
• 異常所見者への受診勧奨とフォローアップ
• 産業医との連携による健康管理体制の整備
• 特定健診データの医療保険者への提供（本人同意のもと）

従業員の健康は企業の重要な資産であり、適切な健康診断の実施と事後措置により、労働生産性の向上や医療費の抑制にもつながります。

定期的な研修やデータ管理システムの導入により、効率的かつ効果的な健康管理を推進しましょう。

まとめ

40歳以上の健康診断では、腹囲測定や血中脂質検査、血糖検査、眼底検査などの必須項目が追加され、生活習慣病の早期発見と予防が重視されます。

企業の定期健康診断や特定健診を適切に受診し、結果に応じた対応を行うことで、将来の健康リスクを大幅に低減できます。

加入する医療保険者や自治体の助成制度を活用し、定期的な健康チェックを習慣化しましょう。

ふくラボ編集部

ふくラボ編集部は、福利厚生・健康経営・業務DXをテーマに、制度や実務のポイントをわかりやすく解説します。現場で使える判断基準や運用のコツを大切にしながら、働く人の安心と、組織の強さにつながる情報を発信します。