福利厚生にマッサージを導入するメリットは？費用や経費処理のポイント

福利厚生にマッサージを取り入れると、健康支援としてわかりやすい反面、「本当に効果が出るのか」「費用に見合うのか」「税務上は大丈夫か」と迷いやすい制度でもあります。

特にデスクワーク中心の職場では、肩こりや腰痛、眼精疲労などの不調が積み重なり、集中力やパフォーマンスの低下につながりがちです。

そこで本記事では、マッサージ導入で得られるメリットを整理したうえで、出張型・施設利用型の選び方、費用相場、導入前のチェックポイント、経費処理の注意点までをまとめて解説します。

「従業員に喜ばれて、運用もしやすい福利厚生」を目指すための判断材料として活用してください。

福利厚生でマッサージを導入するメリット

福利厚生でマッサージを導入すると、従業員の健康改善だけでなく、企業の組織力向上にも効果があります。

具体的には、慢性的な肩こりや腰痛の軽減によるパフォーマンス向上、リフレッシュによるモチベーション向上などが期待できます。

また、福利厚生の充実は採用活動や定着率にも良い影響を与えます。

従業員の健康改善につながる効果

デスクワーク中心の業務では、長時間同じ姿勢を続けることで肩こりや腰痛が発生しやすくなります。

国家資格を持つあん摩マッサージ指圧師による施術は、筋肉の緊張をほぐし、血行を促進する効果があります。

定期的な施術により、慢性的な不調の軽減が期待できます。

オフィス内でリラクゼーションの機会を提供することで、従業員のストレス軽減にもつながります。

心身のリフレッシュは、集中力の回復や生産性向上にも貢献します。

離職率低下と採用力強化への影響

福利厚生の充実は、従業員の満足度向上に直結します。

特に健康投資としてマッサージを導入している企業は、従業員を大切にする姿勢が伝わりやすく、定着率の向上が期待できます。働きやすい環境を整えることで、離職率の低下につながります。

働きやすい環境を整えることで、離職率の低下につながります。

採用活動においても、法定外福利厚生の充実は大きなアピールポイントになります。

求職者が企業を選ぶ際、給与だけでなく福利厚生の内容も重視する傾向があります。

• 従業員満足度の向上により定着率が改善する
• 健康増進への取り組みが企業イメージの向上につながる
• 採用活動で他社との差別化要因になる
• 従業員の慰労としての効果でモチベーション向上が期待できる

どの導入方式を選ぶべき？

福利厚生としてマッサージを導入する方法は、大きく分けて出張型と施設利用型の2つがあります。

それぞれの特徴を理解し、自社の規模や従業員のニーズに合った方式を選ぶことが重要です。

運用方法によって費用や利便性が異なるため、導入前に比較検討しましょう。

出張マッサージ型の特徴と向いている企業

出張マッサージ型は、施術者がオフィスに来訪して施術を行う方式です。

従業員が移動する必要がなく、勤務時間内に気軽に利用できる点が大きなメリットです。社内常駐型として定期的に実施するケースと、イベント的に単発で実施するケースがあります。

社内常駐型として定期的に実施するケースと、イベント的に単発で実施するケースがあります。

出張型が向いているのは、以下のような企業です。

• 従業員数が30名以上で利用者をある程度確保できる
• オフィス内に施術スペースを確保できる
• 定期的な実施により健康増進を継続的に支援したい
• 均等待遇を重視し、全従業員が平等に利用できる環境を整えたい

施設利用型の特徴と向いている企業

施設利用型は、提携する外部の治療院やリラクゼーション施設を従業員が利用する方式です。

福利厚生代行サービスやカフェテリアプランを活用し、費用補助を行う形が一般的です。

従業員は自分の都合に合わせて好きな時間に利用できます。

施設利用型のメリットとデメリットは以下の通りです。

• 従業員が自分のタイミングで利用できる柔軟性がある
• 少人数の企業でも導入しやすい
• 複数の施設から選択できるサービスもある
• ただし、勤務時間外の利用が中心になる可能性がある
• 利用場所によっては通勤経路から外れる場合もある

施設利用型が向いているのは、従業員数が少なく出張型の実施が難しい企業や、柔軟な利用を重視したい企業です。カフェテリアプランの一部として導入すれば、他の福利厚生メニューと合わせて選択肢を広げられます。

カフェテリアプランの一部として導入すれば、他の福利厚生メニューと合わせて選択肢を広げられます。

導入にかかる費用相場はどれくらい？

福利厚生でマッサージを導入する際の費用は、導入方式や利用頻度によって異なります。

予算計画を立てる際は、初期費用だけでなく継続的な運用コストも考慮する必要があります。

ここでは出張型と施設利用型それぞれの費用目安を解説します。

出張マッサージの料金体系

出張マッサージの料金は、施術時間と施術者の人数によって決まります。

一般的には、1人あたり15分から30分程度の施術時間で設定されることが多く、料金は施術者1名あたりの時間単位で計算されます。

施術者の交通費や出張費が別途必要になる場合もあります。

月1回、従業員50名に20分の施術を提供する場合、月額10万円〜17.5万円程度の費用が目安になります。

利用者数が多いほど1人あたりの単価が下がる料金設定の業者もあります。

施設利用補助の費用目安

施設利用型の場合、福利厚生代行サービスの利用料と従業員への補助額が主な費用です。

福利厚生代行サービスは、月額の基本料金（従業員1人あたり数百円程度）と、実際の利用に応じた補助額で構成されます。

補助額は企業が自由に設定できますが、1回あたり1,000円〜3,000円程度が一般的です。

• 福利厚生代行サービスの基本料金：従業員1人あたり月額300円〜800円程度
• 施術費用の補助額：1回あたり1,000円〜3,000円程度を企業が負担
• 従業員の自己負担額：施術費用の一部を従業員が負担するケースもある
• カフェテリアプランの場合：ポイント制で従業員が自由に利用できる

従業員50名で月10名が利用すると仮定した場合、月額4万円〜6万円程度が目安になります。利用頻度によって変動するため、予算管理がしやすい点がメリットです。

利用頻度によって変動するため、予算管理がしやすい点がメリットです。

導入前に確認すべきチェックリスト

福利厚生でマッサージを導入する前に、社内の状況を整理しておくことが重要です。

従業員のニーズを把握せずに導入すると、利用率が低くなり費用対効果が得られない可能性があります。

事前に確認すべきポイントをリストにまとめました。

社内ニーズの把握方法

導入を検討する際は、まず従業員がどの程度マッサージを必要としているかを確認しましょう。

アンケート調査や面談を通じて、現在の健康状態や希望する福利厚生について聞き取ることが有効です。

デスクワークの比率が高い部署では特にニーズが高い傾向があります。

その他、導入前に確認すべき事項は以下の通りです。

• 施術スペースとして利用できる場所の有無（出張型の場合）
• 均等待遇の観点から全従業員が利用できる仕組みになっているか
• プライバシーに配慮した環境を整えられるか
• 導入後の効果測定方法（満足度調査や利用率の追跡）
• 経費処理の方法と税務上の扱いについて経理部門と確認済みか

契約から導入までの具体的な流れ

福利厚生でマッサージを導入する際の流れは、業者選定から実際の運用開始まで複数のステップがあります。

スムーズに導入するためには、各段階で必要な確認事項を押さえておくことが大切です。

ここでは契約から初回実施までの具体的な手順を解説します。

業者選定から見積もり取得まで

まず、自社のニーズに合った業者を複数ピックアップします。

出張型の場合は、施術者が国家資格を持っているか、対応エリアに自社が含まれているかを確認しましょう。

施設利用型の場合は、提携施設の数や場所、補助制度の柔軟性をチェックします。

1. インターネットや業界団体のサイトで候補となる業者を3〜5社リストアップする
2. 各業者に問い合わせて資料請求を行い、サービス内容を比較する
3. 自社の従業員数や希望する実施頻度を伝えて見積もりを依頼する
4. 料金だけでなく、施術者の質や実績、サポート体制も比較検討する
5. 可能であればトライアル実施を依頼し、従業員の反応を確認する

見積もりを取得する際は、基本料金以外の費用（交通費、キャンセル料、最低利用人数など）も確認しておきましょう。複数の業者を比較することで、適正な価格とサービス内容を見極められます。

複数の業者を比較することで、適正な価格とサービス内容を見極められます。

契約締結と初回実施の準備

業者が決まったら、契約内容を詳細に確認してから契約を締結します。

契約書には、サービス内容、料金、実施頻度、キャンセルポリシー、契約期間などが明記されているかチェックしましょう。

不明な点は契約前に必ず確認します。

• 契約書の内容を法務部門や経理部門と共有し、問題がないか確認する
• 初回実施日を決定し、従業員に事前周知を行う
• 出張型の場合は施術スペースを確保し、必要な設備を準備する
• 利用申込の方法や予約システムを整備する
• プライバシー保護のため、施術中の入室制限などルールを設定する
• 初回実施後にアンケートを取り、改善点を把握する

初回実施では、従業員の反応や運用上の課題を確認することが重要です。

利用率や満足度を測定し、必要に応じて実施方法を調整しましょう。

経費処理はどうする？税務上の扱い

福利厚生でマッサージを導入する際、経費処理の方法を正しく理解しておく必要があります。

適切に処理すれば福利厚生費として計上できますが、条件を満たさない場合は給与扱いになる可能性があります。

税務上のリスクを避けるため、事前に要件を確認しましょう。

福利厚生費として認められる条件

マッサージ費用を福利厚生費として計上するには、一定の条件を満たす必要があります。

最も重要なのは、全従業員が平等に利用できる制度になっていることです。特定の従業員だけが利用できる場合や、役職によって待遇が異なる場合は、給与として課税される可能性があります。

特定の従業員だけが利用できる場合や、役職によって待遇が異なる場合は、給与として課税される可能性があります。

また、以下の点にも注意が必要です。

• 施術を行うのは国家資格を持つあん摩マッサージ指圧師であることが望ましい
• 個人への現金支給ではなく、企業が直接業者に支払う形式が適切
• 利用記録を適切に管理し、税務調査に備える
• 就業規則や福利厚生規程に明記しておく

判断が難しい場合は、税理士や社会保険労務士に相談することをおすすめします。

適切な経費処理により、企業も従業員も税制上のメリットを享受できます。

まとめ

福利厚生でマッサージを導入することは、従業員の健康増進と企業の組織力向上の両面で効果が期待できます。

導入方式には出張型と施設利用型があり、自社の規模や従業員のニーズに合わせて選択することが重要です。

出張型は従業員数が多くオフィス内で実施できる企業に向いており、施設利用型は少人数でも柔軟に導入できます。

費用相場は導入方式によって異なりますが、出張型で月額10万円〜17.5万円程度、施設利用型で月額4万円〜6万円程度が目安です。

導入前には従業員へのアンケートで社内ニーズを把握し、複数の業者から見積もりを取って比較検討しましょう。

経費処理では、全従業員が平等に利用できる制度にすることで福利厚生費として計上できます。

均等待遇や健康増進目的であることを明確にし、適切な運用方法を整えることが大切です。

福利厚生としてマッサージを導入することで、従業員の健康投資を実現し、定着率向上や採用力強化につなげましょう。