健康診断は保険証なしでも大丈夫?必要書類と費用の目安を紹介
健康診断の予約をしたものの、保険証が手元にない、または持っていない状況で不安を感じている方は少なくありません。
結論から言えば、健康診断は保険証なしでも受けられるケースが多く、種類や目的によって必要書類が異なります。
この記事では、健康診断の種類別に保険証の要否を整理し、保険証がない場合に必要な書類や費用の目安を詳しく解説します。
【結論】健康診断は保険証なしでも受けられる!ただし条件あり

健康診断は基本的に保険証なしでも受診できます。
ただし、健診の種類や目的によって保険証の提示が必要になる場合があるため、事前の確認が重要です。
健康診断には大きく分けて「予防目的の健診」と「治療目的の検査」があり、前者は保険証不要、後者は保険証が必要になるケースが多いです。
保険証が不要な健康診断の種類
保険証の提示が不要な健康診断は、主に予防や早期発見を目的とした健診です。
これらは健康保険の適用外となるため、保険証を持参する必要がありません。
| 健診の種類 | 保険証の要否 | 費用負担 |
|---|---|---|
| 会社の定期健康診断 | 不要 | 会社負担 |
| 雇入時健康診断 | 不要 | 会社負担または自己負担 |
| 自由診療の人間ドック | 不要 | 全額自己負担 |
| 学校の健康診断 | 不要 | 学校負担 |
これらの健診は労働安全衛生法や学校保健安全法などの法律に基づいて実施されるもので、健康保険制度とは別の枠組みで行われます。
保険証が必要になるケース
一方で、保険証の提示が必要になるのは、健康保険を使って診療や検査を受ける場合です。
具体的には以下のようなケースが該当します。
- 健康診断の結果、異常が見つかり精密検査や治療が必要になった場合
- 自治体の特定健診(メタボ健診)を受診する場合
- 健康診断と同時に症状のある部位の診察を受ける場合
- 健康保険組合が補助する人間ドックを受ける場合
これらのケースでは健康保険が適用されるため、保険証の提示が必要です。
特に自治体の特定健診は、健康保険の加入者を対象とした制度のため、保険証で加入状況を確認します。
まず自分の健診の種類を確認しよう
保険証の要否を判断するには、自分が受ける健康診断の種類を確認することが最優先です。
会社から案内が来た場合は、受診票や案内書類に記載されている健診の名称を確認しましょう。
個人で予約した場合は、医療機関や健診センターに「保険証は必要ですか」と直接問い合わせるのが確実です。
予約時に確認しておけば、当日の不安を解消できます。
【種類別】健康診断で保険証が必要・不要のケース

健康診断の種類によって保険証の要否は異なります。
ここでは主要な健診について、それぞれの特徴と保険証の必要性を詳しく解説します。
会社の定期健康診断
会社が実施する定期健康診断は、労働安全衛生法に基づいて年に1回以上実施が義務付けられているものです。
この健診では保険証の提示は不要です。
定期健康診断は予防を目的とした健診であり、健康保険は適用されません。
費用は会社が負担するため、従業員は無料で受診できます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 保険証 | 不要 |
| 必要書類 | 会社から配布される受診票、身分証明書(施設による) |
| 費用 | 会社負担(従業員の自己負担なし) |
| 検査項目 | 身長・体重・視力・聴力・血圧・尿検査・胸部X線・血液検査など |
ただし、健診当日に体調不良などで医師の診察を希望する場合は、保険診療となるため保険証が必要になります。
健診と診療は別の扱いになる点に注意しましょう。
自治体の特定健診(メタボ健診)
40歳から74歳までの健康保険加入者を対象とした特定健診は、保険証の提示が必要です。
この健診は各健康保険組合が実施主体となっているためです。
特定健診は生活習慣病の予防を目的としており、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)のリスクを早期に発見することを目指しています。
- 受診時には必ず健康保険証を持参する
- 自治体から送られてくる受診券も必要
- 費用は無料または一部自己負担(自治体による)
- 検査項目は身長・体重・腹囲・血圧・血液検査・尿検査など
特定健診の受診券には有効期限が設定されているため、期限内に受診しましょう。
保険証を紛失している場合は、後述する対応方法を参考にしてください。
人間ドック
人間ドックは自由診療で行われる総合的な健康診断です。
基本的に保険証は不要ですが、健康保険組合の補助を利用する場合は保険証の提示が求められることがあります。
人間ドックの費用は全額自己負担が原則ですが、加入している健康保険組合によっては補助制度があります。
補助を利用する場合は事前に申請が必要です。
| 受診方法 | 保険証の要否 | 費用の目安 |
|---|---|---|
| 自費で受診 | 不要 | 3万円~10万円程度 |
| 健保組合の補助利用 | 必要(加入確認のため) | 1万円~5万円程度(補助後) |
| 会社の福利厚生利用 | 不要(会社による) | 無料~一部自己負担 |
人間ドックで異常が見つかり、精密検査や治療が必要になった場合は、その後の医療は保険診療となるため保険証が必要です。
自由診療の健康診断
個人で医療機関に依頼する自由診療の健康診断は、保険証不要です。
就職や海外渡航のための健康診断、各種資格取得のための診断書作成などがこれに該当します。
自由診療の健診は医療機関が独自に料金を設定しているため、同じ検査内容でも施設によって費用が異なります。
- 雇入時健康診断:5,000円~15,000円程度
- 海外渡航用健康診断:10,000円~30,000円程度
- 診断書作成:3,000円~5,000円程度
- 各種検査の単独受診:検査内容により異なる
これらの健診は予防医療ではなく証明書発行を目的としているため、医療費控除の対象にもなりません。
領収書は確定申告では使用できない点に注意しましょう。
保険証なしで健康診断を受ける際に必要なもの

保険証が不要な健康診断でも、本人確認や受診手続きのために別の書類が必要です。
ここでは、健診当日に持参すべきものを具体的に説明します。
身分証明書(運転免許証・マイナンバーカードなど)
保険証の代わりに、本人確認ができる公的な身分証明書を持参しましょう。
多くの医療機関や健診センターでは、受付時に本人確認を行います。
| 身分証明書の種類 | 利用可否 | 備考 |
|---|---|---|
| 運転免許証 | ○ | 最も一般的で確実 |
| マイナンバーカード | ○ | 顔写真付きで有効 |
| パスポート | ○ | 外国人の方にも有効 |
| 住民基本台帳カード | ○ | 顔写真付きのもの |
| 学生証・社員証 | △ | 施設により異なる |
顔写真付きの公的身分証明書が最も確実です。
学生証や社員証は補助的な身分証明書として認められる場合もありますが、事前に医療機関に確認することをおすすめします。
会社から渡される受診票・案内書類
会社の定期健康診断を受ける場合は、会社から配布される受診票や案内書類が必須です。
これらの書類には、受診する医療機関や検査項目、受診期限などが記載されています。
- 健康診断受診票(会社の押印があるもの)
- 健診機関の案内書類や予約確認書
- 問診票(事前記入が必要な場合)
- 前回の健診結果(継続受診の場合)
受診票を忘れると受診できない場合があるため、前日に必ず確認しましょう。
また、問診票は事前に記入しておくと、当日の受付がスムーズになります。
問診票・同意書
健康診断では、現在の健康状態や既往歴を確認するための問診票と、検査に関する同意書への記入が求められます。
これらは当日記入する場合と、事前に郵送やオンラインで提出する場合があります。
問診票には以下のような項目が含まれます。
- 現在治療中の病気や服用している薬
- 過去の手術歴や入院歴
- アレルギーの有無
- 家族の病歴(生活習慣病など)
- 生活習慣(喫煙・飲酒・運動習慣など)
正確な健診結果を得るために、問診票は正直に記入することが重要です。
特に服用中の薬やアレルギーは、検査結果に影響する可能性があるため、必ず記載しましょう。
保険証を持っていない人が健康診断を受けるには?

保険証を紛失した場合や、そもそも保険証を持っていない方でも健康診断は受けられます。
ここでは状況別の対応方法を解説します。
紛失してしまった場合
保険証を紛失した場合は、まず加入している健康保険の窓口に連絡して再発行手続きを行いましょう。
再発行には1週間から2週間程度かかります。
| 保険の種類 | 再発行の窓口 | 必要なもの |
|---|---|---|
| 社会保険(会社員) | 勤務先の総務・人事部 | 身分証明書、印鑑 |
| 国民健康保険 | 市区町村の窓口 | 身分証明書、印鑑、マイナンバー |
| 後期高齢者医療 | 市区町村の窓口 | 身分証明書、印鑑 |
健康診断が再発行前に予定されている場合は、以下の対応が可能です。
- 会社の定期健診など保険証不要の健診なら、そのまま受診できる
- 特定健診など保険証が必要な場合は、健診日を再発行後に変更する
- 加入している健康保険組合に相談し、加入証明書を発行してもらう
紛失に気づいたら、悪用防止のため速やかに警察に遺失届を提出することも重要です。
外国人・フリーランス・無職の方の場合
外国人の方や、フリーランス・無職の方でも健康診断は受けられます。
それぞれの状況に応じた対応方法があります。
外国人の方は、日本の健康保険に加入している場合は日本人と同じ扱いです。
在留カードやパスポートを身分証明書として使用できます。
- 日本の健康保険加入者:保険証と在留カードまたはパスポートを持参
- 健康保険未加入の外国人:パスポートと在留カードで自由診療として受診
- フリーランス:国民健康保険証を持参(特定健診の場合)、または自由診療で受診
- 無職の方:国民健康保険に加入していれば保険証を持参、未加入なら自由診療で受診
フリーランスや無職の方は、国民健康保険に加入していれば自治体の特定健診を無料または低額で受診できます。
未加入の場合は、まず国民健康保険への加入を検討しましょう。
保険未加入の場合
健康保険に加入していない場合でも、健康診断は自由診療として受診できます。
ただし、費用は全額自己負担となり、特定健診などの公的な健診制度は利用できません。
保険未加入の方が健康診断を受ける方法は以下の通りです。
- 医療機関や健診センターに直接申し込み、自費で健康診断を受ける
- 費用は施設により異なるが、基本的な健診で10,000円~30,000円程度
- 身分証明書(運転免許証・パスポートなど)を持参する
- 検査項目は自分で選択できる場合が多い
なお、日本に住民登録がある方は、国民健康保険への加入が義務付けられています。
未加入の場合は、まず市区町村の窓口で加入手続きを行うことをおすすめします。
加入することで、医療費の自己負担が3割になり、特定健診なども利用できるようになります。
まとめ

健康診断は保険証なしでも受けられるケースが多く、特に会社の定期健診や自由診療の人間ドックでは保険証の提示は不要です。
一方、自治体の特定健診や健康保険組合の補助を利用する場合は保険証が必要になります。
保険証がない場合でも、運転免許証やマイナンバーカードなどの身分証明書と、会社から配布される受診票があれば健康診断は受診できます。
保険証を紛失した場合は速やかに再発行手続きを行い、健診日までに間に合わない場合は受診日の変更を検討しましょう。
