健康管理システムおすすめ7選を比較｜代行の有無でわかる選び方

健康管理システムを探し始めると、機能の一覧はどれも似ていて、違いが分かりにくいと感じるはずです。

選ぶときに最初に見るべきなのは機能の数ではなく、「導入後に担当者の作業がどれだけ残るか」です。

本記事では、おすすめの健康管理システム7サービスの比較と、失敗しない選び方を、人事・総務の担当者向けに解説します。各サービスの情報は、2026年10月6日に公式サイトで確認した内容です。

おすすめの健康管理システム7選を比較

7つのサービスを、紙の結果のデータ化と健診予約の代行に対応しているかを中心に比較します。順位ではなく、違いが分かる並びにしています。

なお、「どこでもクリニック」は当メディアを運営するマーブル株式会社のサービスです。

○：対応　△：条件つき・別サービス・オプション　―：公式サイトに記載なし（2026年10月6日確認）

どこでもクリニック

マーブル株式会社が提供する、健康管理システムと福利厚生がセットになったサービスです。当メディアの運営会社のサービスです。

特徴は、健診予約の代行とデータ入力まで任せられる点です。

予約代行では、希望日のアンケート送付と回収、医療機関の予約、確定連絡、受診前のリマインドまで対応します。日本語のほか、英語・タイ語・ベトナム語での案内もできます。

Carely健康管理クラウド

株式会社iCAREが提供するサービスで、700社以上が導入しています。

健診、ストレスチェック、面談、過重労働の情報を一元管理し、分析まで行える点が特徴です。公式サイトでは、健康管理業務の工数を約75%削減できるとしています。

勤怠や人事のシステムとAPIで連携でき、残業時間や部署異動の更新を自動化できます。

mediment

mediPhoneが提供するサービスです。

健診結果の自動判定から労基署報告書の自動作成まで対応し、紙の健診結果のデータ化も代行します。

3つのプランがあり、健診予約サポートや多言語対応サポートなどをオプションで追加できます。

Growbase

ウェルネス・コミュニケーションズが提供するクラウド型のサービスです。

導入実績は1,820社以上、継続率は99.7%と公表されています。

健診結果はCSVやPDFで取り込めます。特殊健康診断の業務歴の管理にも対応します。健診予約の代行は、別サービスの「ネットワーク健康診断」として提供されています。

HealthCore

エムステージが提供するサービスです。

健診機関ごとに違う判定のフォーマットを標準化し、自動判定と就業判定まで行えます。ストレスチェックに加えて、エンゲージメントサーベイの結果も管理できます。

産業医や産業保健師の紹介、健診予約の代行は、同社の別サービスとして用意されています。

バリューHR 健診結果管理システム

株式会社バリューHRが提供するサービスです。

紙やCSVなど形式の違う健診情報を、AI-OCRで一律にデータ化して管理します。

従業員が自分の結果を確認できる個人ポータルと、疾病予測シミュレーションがあります。契約から利用開始までは1〜1.5か月程度とされています。

Be Health

株式会社エヌ・エイ・シー・ケアが提供するサービスです。利用企業は450社以上、継続率は94.6%と公表されています。

料金を公式サイトで公開している点が特徴です。

クラウド型のほか、自社サーバーに置くオンプレミス型も選べます。

健康管理システムは代行の有無で2タイプに分かれる

健康管理システムは、作業を誰が行うかで「システム提供型」と「代行つき型」に分けられます。

機能が同じでも、この違いで導入後の健康管理業務の手間が大きく変わります。

どちらが合うかは、次の3点で判断できます。

• 健診結果が紙で届く割合（多いほど、データ化の代行が必要になる）
• 従業員が受診する健診機関の数（多いほど、予約と結果の取りまとめが重くなる）
• 健康管理に使える担当者の時間（兼務なら、運用まで任せられるかを確認する）

導入しても、結果を入力する作業が残れば担当者の負担は減りません。まず「何を任せたいか」を決めてから、サービスを比べましょう。

健康管理システムを比較する5つのポイント

比較するときは、次の5点を各社に確認します。

紙の健診結果を誰がデータ化するか

健診機関から紙やPDFで結果が届く会社は多くあります。

データ化を事業者に任せられるか、費用は基本料金に含まれるか、別料金かを確認しましょう。

健診の予約まで任せられるか

予約代行は、別のサービスやオプションとして提供されることがあります。

同じ窓口で頼めるのか、別契約になるのかで、担当者の手間が変わります。

予約代行で任せられる業務と費用の考え方は、健康診断の代行サービスとは？で解説しています。

ストレスチェックと報告書に対応しているか

ストレスチェックや労働基準監督署への報告書の作成は、標準機能の場合とオプションの場合があります。

必要な業務が1つの画面で完結するかを確認します。

なお、ストレスチェックは2028年4月から、従業員50人未満の事業場でも義務になります。準備の進め方はストレスチェックの50人未満への義務化と準備の進め方で解説しています。

料金体系と対象の規模

料金を公開していないサービスが多く、見積もりが必要です。

初期費用、1人あたりの月額、最低利用料金、データ化の費用を、同じ従業員数でそろえて比べましょう。対象規模が自社に合っているかも確認します。

セキュリティとサポート

健診結果は、本人の健康に関する重要な個人情報です。

取得している認証、アクセス制限の方法、導入時や運用中の支援の範囲を確認します。

健康管理システムとは健診や面談の情報を一元管理する仕組み

健康管理システムとは、従業員の健康診断結果やストレスチェック、面談記録などをまとめて管理する仕組みです。

紙やExcelで別々に持っていた情報を1か所に集め、検索・集計・報告を楽にすることが目的です。

健診結果の記録や報告は、導入の有無にかかわらず会社の義務です。義務の内容は、健康診断個人票の作成と保存のルールと定期健康診断結果報告書の提出義務と書き方で解説しています。

健康管理システムを導入する3つのメリット

導入のメリットは、業務の効率化、リスクの早期把握、健康経営への活用の3つです。

健康管理業務の工数を削減できる

健診結果の取りまとめ、対象者の抽出、報告書の集計といった作業を自動化できます。

削減できる時間は、任せる作業の範囲によって変わります。

健康リスクの高い従業員を早く把握できる

有所見者や長時間労働者を条件で抽出できるため、再検査の案内や面談の実施が遅れにくくなります。

紙の束から探す必要がなくなり、対応の抜け漏れを防げます。

健康経営のデータを可視化できる

受診率や有所見率を部署別・経年で可視化でき、健康経営の施策を決める材料になります。

一方で、月額のコストがかかること、運用が定着するまで担当者の学習が必要なことは注意点です。メリットが費用を上回るかは、現在の作業時間を書き出して判断しましょう。

健康管理システムの導入で確認しておくこと

導入後に「思ったより手間が減らない」とならないよう、契約前に次の点を確認します。

• 過去の健診結果を移行できるか、費用と期間はどれくらいか
• 健診機関ごとに違う判定の表記を、誰がそろえるのか
• 医師の意見の記録や再検査の案内を、同じ画面で完結できるか
• 導入後の問い合わせ窓口と、対応時間

選定は次の流れで進めると、比較の軸がぶれません。

1. 現在の健康管理業務を書き出し、時間がかかっている作業を特定する
2. 自社で続ける作業と、任せたい作業を分ける
3. 条件に合うサービスを2〜3社に絞り、資料請求とデモを依頼する
4. 同じ従業員数と同じ作業範囲で見積もりを取り、総額で比べる

詳細な料金やオプションは、各社の資料や見積もりで確認しましょう。

健康管理システムのよくある質問

費用はどれくらいかかる？

料金を公開していないサービスが多く、従業員数や任せる作業の範囲で変わります。

公開されている例では、Be Healthの共有サーバプランが初期費用20万円、300名で年36万円（月100円/人）です。データ化や予約の代行を含めるかで総額が変わるため、範囲をそろえて見積もりを取りましょう。

従業員が50人未満でも必要？

法律上、導入は義務ではありません。

ただし、健診結果の記録と保存は人数にかかわらず必要です。紙やExcelでの管理が負担になっている場合は、少人数でも検討する意味があります。

導入までの期間はどれくらい？

サービスや従業員数によって異なります。

公式サイトの記載では、バリューHRは契約から利用開始まで1〜1.5か月程度です。Carelyは、導入企業の80%以上が2か月以内に面談などの業務を移行したとしています。

Excelでの管理と何が違う？

Excelでも記録はできます。

違いが出るのは、健診機関ごとの形式の違いをそろえる作業、再検査の対象者の抽出、報告書の集計、閲覧権限の管理です。人数や健診機関が増えるほど差が大きくなります。

まとめ

健康管理システムは、機能の数より「導入後に担当者の作業がどれだけ残るか」で選ぶと失敗しにくくなります。

運用を自社で回せるならシステム提供型、入力や予約の時間が取れないなら代行つき型が候補です。

気になるサービスを2〜3社に絞り、同じ条件で見積もりとデモを依頼して比べましょう。

ふくラボ編集部

ふくラボ編集部は、福利厚生・健康経営・業務DXをテーマに、制度や実務のポイントをわかりやすく解説します。現場で使える判断基準や運用のコツを大切にしながら、働く人の安心と、組織の強さにつながる情報を発信します。