ストレスチェックサービスおすすめ7選を比較｜タイプ別の選び方

ストレスチェックを外部に任せたいが、サービスが多くて選べない。そう感じている人事・総務の担当者は少なくありません。

ストレスチェックサービスは、受検の実施から結果の通知、集団分析までを代わりに行うものです。

料金だけで選ぶと、必要な工程が含まれていなかったり、結果を活かせなかったりします。

この記事では、7つのサービスを比較し、タイプごとの違いと選び方を整理します。

ストレスチェックサービスおすすめ7選を比較

各社の公式サイトで確認できた内容を、2026年10月14日時点でまとめました。

料金や内容は変わることがあるため、検討の際は公式サイトと資料で確認してください。

料金は各社の公式サイトの記載です。スマホでは表を横にスクロールできます。

1. どこでもクリニック

マーブル株式会社が提供する、健康管理システムと福利厚生がセットになったサービスです。当メディアの運営会社のサービスです。

特徴は、ストレスチェックの結果を、健診の結果と同じ画面で管理できる点です。

実施の状況や集計をグラフで確認でき、組織の課題の把握に使えます。WEBストレスチェックはオプションで追加します。

健診の予約代行やデータ入力も同じ窓口で任せられるため、健康管理の業務をまとめて減らしたい会社に向いています。

2. ストレスチェッカー

公式サイトによると、12,000社に導入されているストレスチェックのツールです。

自社のスタッフで運用する無料プランと、運用を任せるWEB代行プラン、紙で行うプランがあります。

初期費用と月額費用は0円で、16か国語に対応しています。プレゼンティーイズム(不調を抱えたまま働く状態)の測定もできます。

出典：ストレスチェッカー公式サイト

3. ソシキスイッチ ストレスチェックPRO

株式会社情報基盤開発が提供するサービスです。以前は「AltPaperストレスチェック」という名前でした。

公式サイトによると、導入実績は7,552社(2025年10月時点)、継続率は94.6%です。

57項目・80項目に加えて、設問の追加もできます。外国語は15言語に対応しています。

出典：ソシキスイッチ公式サイト

4. ドクタートラスト

株式会社ドクタートラストが提供する、職場向けのストレスチェックサービスです。

公式サイトによると、総受検者数は323万人を超え、官公庁や自治体でも多く実施されています。

申し込みから実施まで最短2週間です。80項目版と集団分析に対応し、高ストレス者のフォローはオプションで追加できます。

出典：ドクタートラスト公式サイト

5. STRESCOPE(ストレスコープ)

精神科の産業医が監修するストレスチェックサービスです。

公式サイトでは、セルフケアから職場環境の改善まで成果につなげることを特徴としています。

受検した人には、生活習慣の改善ポイントをマンガや動画で示します。集団分析では、効果的な対策が順位づけされます。

担当のプランナーが、準備から結果の説明、改善策の検討までを通年で支援します。

出典：STRESCOPE公式サイト

6. アドバンテッジ タフネス

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントが提供する、ストレスチェックを起点にした組織改善のサービスです。

法律で決められた検査に加えて、ストレスへの耐性やエンゲージメントも測定します。

結果のレポートをもとに、研修やeラーニングなど、課題に合った対策の提案を受けられます。定期的に改善を検証できる点も特徴です。

出典：アドバンテッジリスクマネジメント公式サイト

7. Carely健康管理クラウド

株式会社iCAREが提供する健康管理システムです。公式サイトによると、700社以上が導入しています。

ストレスチェック(57問・80問)を、健診や面談の記録とあわせて1つのシステムで管理できます。

導入した企業の80%以上が、2か月以内にストレスチェックや面談の業務を移行しているとしています。

出典：Carely公式サイト

ストレスチェックサービスとは

ストレスチェックは、従業員が自分のストレスの状態に気づくための検査です。

常時50人以上の労働者がいる事業場には、年1回の実施が義務づけられています。

2028年4月からは、50人未満の事業場にも義務が広がります。

詳しくは、ストレスチェックは50人未満も義務化の記事で解説しています。

ストレスチェックの流れと委託できる範囲

個人の結果は、本人の同意がない限り、会社に提供されません。

そのため、結果を扱う「実施者」には、医師や保健師などの資格が必要です。

社内に産業医や保健師がいない会社は、外部のサービスを使うのが現実的です。

サービスを使うと担当者の作業はどう変わるか

配布、回収、集計といった作業が減るだけではありません。

個人の結果を社内の担当者が見ない形にできるため、従業員が安心して正直に回答しやすくなります。

ストレスチェックサービスの3つのタイプ

ストレスチェック専門型

検査の実施に特化したタイプです。

受検、結果の通知、集団分析までを低い費用で行えます。

はじめて実施する会社や、費用を抑えたい会社に向いています。

健康管理システム一体型

健診の結果や面談の記録とあわせて、検査の結果を管理するタイプです。

体の健康と心の健康のデータを、同じ従業員の情報として見られます。

健診の管理にも課題がある会社は、こちらを選ぶと窓口を1つにできます。

システムの違いは、健康管理システムおすすめ7選で比較しています。

組織改善型

検査の結果を、職場の改善や人材の定着につなげることに重点を置くタイプです。

エンゲージメントの測定、研修、カウンセリングなどと組み合わせて提供されます。

費用は高くなりますが、離職やメンタル不調が経営の課題になっている会社に向いています。

ストレスチェックサービスの選び方

どの工程まで任せられるか

受検のシステムだけを提供するものと、案内や未受検者への連絡まで代行するものがあります。

担当者の人手が足りない会社は、運用まで任せられるプランを選んでください。

設問の数と追加の可否

国が示している質問票は57項目です。

80項目の質問票は、仕事のやりがいや職場の一体感なども測れるため、職場の改善に使いやすくなります。

自社独自の設問を追加できるかも、確認しておくとよい点です。

受検の方法と対応する言語

パソコンを使わない現場の従業員が多い会社は、スマホや紙での受検に対応しているかが重要です。

外国籍の従業員がいる場合は、対応する言語も確認します。

実施者と面接指導の医師

産業医がいない会社は、実施者や面接指導を行う医師を紹介してもらえるかを確認してください。

面接指導の費用は、検査の料金とは別にかかるのが一般的です。

集団分析と結果の活用

集団分析は、部署などの単位で結果を集計し、職場の課題を把握するための機能です。

レポートの見やすさ、分析できる単位、カスタマイズの可否、改善の提案があるかを比較します。

健康経営に取り組む会社は、健康経営支援サービスとは？もあわせて確認してください。

個人情報の管理体制

検査の結果は、特に配慮が必要な個人情報です。

プライバシーマークやISMS認証の有無、データの保管期間、閲覧できる人の範囲を確認します。

57項目と80項目のどちらを選ぶか

回答にかかる時間は、57項目で5分ほど、80項目で10分ほどが目安です。

詳細な分析をしたい会社は、80項目に対応しているサービスを選んでください。

サービス選びで失敗しやすい3つの例

1つ目は、見積もりに含まれる範囲をそろえて比較すれば防げます。

2つ目は、受検の勧奨メールや進み具合の確認の機能があるかを見てください。

3つ目は、結果の説明や改善の提案まで支援があるサービスを選ぶと防げます。

実施したあとに会社が行うこと

検査の実施は、メンタルヘルス対策の入口です。

高ストレスと判定された人が申し出た場合は、医師による面接指導を行い、必要に応じて働き方を見直します。

集団分析の結果は、負担の大きい部署の抽出や、業務の配分の見直しに使います。

常時50人以上の事業場は、実施の状況を労働基準監督署へ報告する必要があります。

報告書の出力に対応しているサービスだと、この作業も短くなります。

ストレスチェックサービスの料金の目安

料金は、対象者1人あたりの単価で決まるものが多くなっています。

今回比較した中では、ストレスチェッカーが公式サイトに料金を載せています。

ほかのサービスは、人数や内容に応じた見積もりになります。

比較するときは、次の費用が含まれているかをそろえて確認してください。

• 紙で受検する場合の印刷と郵送の費用
• 集団分析のレポートの費用
• 高ストレス者の面接指導の費用
• 80項目版や多言語への対応の費用

ストレスチェックサービスを導入する流れ

実施の方法は、衛生委員会などで話し合って決めることとされています。

実施の1〜2か月前までにサービスを決めておくと、従業員への案内に余裕を持てます。

従業員には、「結果が本人の同意なく会社に伝わることはない」と明確に伝えてください。

ストレスチェックサービスでよくある質問

無料のサービスでも問題ありませんか

国の質問票に沿っていれば、無料のものでも法律上の検査として実施できます。

ただし、運用を自社で行う必要があるため、担当者の作業時間と、結果を扱う実施者の確保を考えて選んでください。

50人未満の会社でも利用できますか

利用できます。

小規模の事業場向けのプランを用意しているサービスもあります。

産業医がいなくても実施できますか

実施できます。

実施者や、面接指導を行う医師を紹介してもらえるサービスを選んでください。

パートやアルバイトも対象ですか

契約期間と労働時間の条件を満たす人は対象です。

条件は健康診断と同じで、パートの健康診断は会社の義務？で解説しています。

途中でサービスを乗り換えられますか

乗り換えられます。

過去の結果のデータを引き継げるかを、契約の前に確認しておくと、経年での比較を続けられます。

まとめ

ストレスチェックサービスには、専門型、健康管理システム一体型、組織改善型の3つのタイプがあります。

費用を抑えて法律どおりに実施したいのか、結果を職場の改善につなげたいのかで、選ぶサービスは変わります。

料金だけでなく、任せられる工程と、結果を活かす仕組みを比べてください。

健診の管理にも課題がある会社は、健診とストレスチェックをまとめて管理できるサービスを選ぶと、担当者の負担を減らせます。

ふくラボ編集部

ふくラボ編集部は、福利厚生・健康経営・業務DXをテーマに、制度や実務のポイントをわかりやすく解説します。現場で使える判断基準や運用のコツを大切にしながら、働く人の安心と、組織の強さにつながる情報を発信します。